バイク保険選び

バイク保険の賢い選び方☆: 事故から守る自分とバイク

９つのリスク要因と保険料の関係

金融庁によると、①年齢担保年齢、料率間格差は３倍以内 ②性別男女による違い、格差は1.5 倍以内 ③運転歴事故歴などによる違い（いわゆる等級） ④使用目的自家用、業務用などの違い ⑤使用状況年間の走行距離などによる違い ⑥種別車種などによる違い ⑦安全装置エアバッグ、ＡＢＳなどの有無による違い ⑧所有台数１台と複数台数目による違い ⑨地域全国７地域のブロック別による違い。格差は1.5 倍以内どのリスク要因を採用し格差をどのように設定するかによって保険料が大きく違ってくる可能性がある。そのため、保険会社側にはこれらの項目にかかる費用をいかに削減するかという経営努力が問われるようになってきた。それが保険料の違いになって表れている。

賢く予算カット！？

保険料の内訳で、大きな要素になっているのが付加保険料率のうち代理店手数料である。これは電話やインターネットによる直販であれば、カットできるコストである。自動車保険自由化以降に参入してきた外資の多くは、直販体制をとって保険料の安さを全面に打ち出している。直販は「代理店手数料」を削減できるが広告コストがふくらむという悩みがある。また、ユーザーからみると代理店には代理店としてのきめ細かなフォローが期待できるというメリットがある。直販の保険会社も一部代理店を通して保険を売っているところもあるのでそこで保険を買うと直販と代理店の両方のいいところをが得られる。代理店を通したからといって保険料が高くなることもなくなる。

人損事故と物品事故の差

違いは警察から出してもらう事故証明。物損事故の場合、警察が現場検証を行った上で物損事故であると判断されれば発行してもらうことができる。バイクでクルマにぶつけてしまったというケースなどが当てはまる。まずは必ず警察と自分が契約している保険会社にも連絡をとる。それが補償を受けるための大前提となるので注意。もし警察に届けを出していない場合は、事故の当事者同士で話が食い違ったりするケースも多々ある。一方、人身事故の場合、治療をしてもらった病院の診断書が必要となる。保険会社は、警察が人身事故として扱い事故証明を発行しない限り保険金は支払わない。

コンビニでバイク自賠責保険に加入

バイクの自賠責保険に申し込む際に、最も簡単に、かつ手っ取り早く申し込むことができる方法といえばコンビニでの申し込みではないでしょうか。例えば、ローソンではＬｏｐｐｉで簡単に手続きができる。また、Ｌｏｐｐｉは自賠責以外の保険にも対応しており、ひまわりや、アリコ、三井住友、全労災などの積み立て年金、あるいは、共済の申し込みもできるようになっている。